6歳差育児のリアルなお金事情！2人の教育費をどう乗り越えるか？
子どもを2人育てるうえで、避けて通れないのがお金の話です。
6歳差の場合、上の子が大学在学中に下の子が高校生という重なりが生じるため、教育費の負担が長期にわたります。「2人目を産みたいけれど、お金が心配で踏み出せない」という声もよく聞きます。
わが家も2人目を考え始めたころ、教育費のシミュレーションをして一時は気が遠くなりました（笑）。でも実際に動き出してみると、早めに準備することで不安はかなり軽減されました。
この記事では、6歳差育児のリアルなお金事情と、わが家が実践している教育費の備え方をお伝えします。家計管理が苦手なわたしでも続けられた方法なので、ぜひ参考にしてみてください。
6歳差育児の教育費はいつが一番しんどい？
教育費のピークは「下の子が大学、上の子も社会人直後」の時期
6歳差の場合、下の子が大学に入学するころ、上の子はちょうど社会人になって数年という時期です。上の子の教育費負担はなくなっているものの、自分たちの老後資金を本格的に準備し始める時期と重なります。
一方で最もしんどいのは、下の子が高校〜大学進学期に差し掛かるタイミングです。
上の子が大学在学中と重なる場合、2人分の学費が同時にのしかかる可能性があります。わが家では長女が大学1〜2年生のとき、次女がちょうど高校受験という計算になるため、この時期の家計への備えを早めに意識するようにしました。
6歳差と3歳差、教育費の違いは？
3歳差の場合、教育費の支出が集中する時期は短いですが、その分一気にお金が出ていきます。
6歳差の場合は支出期間が長いぶん、年あたりの負担は分散されやすい面もあります。どちらが有利とは一概に言えませんが、6歳差は計画を立てやすいという点ではメリットがあると感じています。
大切なのは、「なんとかなるだろう」と先送りにせず、早い段階からシミュレーションして備えることです。
教育費、実際いくらかかる？わが家の試算
幼稚園から大学まで、公立・私立でこんなに違う
文部科学省の調査によると、幼稚園から高校まですべて公立に通わせた場合の教育費総額は約570万円、すべて私立の場合は約1,800万円以上にのぼると言われています。
大学費用（4年間）を加えると、公立大学で約250万円、私立文系で約400万円以上が目安です。
2人分となると、進路の組み合わせによりますが、最低でも1,200万円以上、私立中心ならゆうに3,000万円を超えることもあります。この金額を目にしたとき、多くの親が「どうしよう…」となるのは当然です。
でも大切なのは、総額に怯えることではなく、毎月コツコツ積み立てる仕組みをつくることです。
わが家が立てた教育費の目標額
わが家では、2人合わせて最低1,500万円を教育資金として確保することを目標にしています。
進路が決まってから慌てないよう、今から逆算して月々の積立額を設定しました。
ファイナンシャルプランナーに相談したところ、「目標額から逆算して毎月の積立額を決め、自動引き落としで強制的に積み立てる仕組みをつくることが継続のコツ」とアドバイスをもらいました。頭でわかっていても行動に移せていなかったことが、プロの一言でスッと整理された瞬間でした。
わが家が実践している教育費の備え方
学資保険：上の子・下の子それぞれに加入
わが家では、長女が生まれたときに加入した学資保険がすでに進行中です。次女が生まれたときも同様に学資保険に加入しました。返戻率や満期のタイミングを子どもの進学時期に合わせて設定することで、必要なときにまとまったお金が受け取れるようにしています。
学資保険は強制的に積み立てられるという点が最大のメリットです。
「つい使ってしまう」という悩みを抱えている方には特におすすめです。ただし、近年は低金利の影響で返戻率が低いものもあるため、加入前に複数の商品を比較することをおすすめします。
ジュニアNISA・新NISAを活用した資産形成
ジュニアNISA（2023年末で新規投資終了）を活用していた方も多いと思いますが、現在は新NISAを活用した教育資金の積立が注目されています。
わが家でも新NISAを活用して、毎月一定額をインデックスファンドに積み立てています。
投資にはリスクが伴いますが、15〜18年という長い時間軸があれば、リスクを分散しながら着実に資産を育てていくことが期待できます。「投資は怖い」と感じている方も、まずは少額から始めてみることをおすすめします。もちろん投資は自己責任ですので、ご自身でしっかり調べた上で判断してください。
児童手当を使わずそのまま積み立てる
これは多くのファイナンシャルプランナーが推奨している方法ですが、毎月支給される児童手当を生活費に使わず、そのまま専用の口座に積み立てておく方法です。
児童手当は0歳から中学卒業まで支給されます。
月額は子どもの年齢や世帯収入によって異なりますが、仮に月1万円を15年間積み立てると、それだけで180万円になります。2人分なら360万円。生活費に手をつけずに積み立てるだけで、かなりの教育資金になることがわかります。
固定費を見直してねん出した分を積立に回す
教育費の積立を増やすために取り組んだのが、家計の固定費見直しです。
スマホを格安SIMに変更、不要なサブスクを解約、保険の内容を整理。これらを見直した結果、毎月約1万5千円のねん出に成功しました。
この金額をそのまま教育費の積立に回しています。固定費の見直しは一度やってしまえば毎月自動的に効果が続くため、コスパ最強の節約術だとわたしは思っています。
6歳差育児のお金で意外と見落としがちなこと
上の子の習い事代が積み重なる
教育費の試算では、学費ばかり注目されがちですが、習い事の費用も侮れません。
スイミング、ピアノ、学習塾、英語教室…。上の子が小学生になると習い事の選択肢が増え、月々の支出が積み重なっていきます。
わが家では習い事は「本人がやりたいもの」を優先し、同時に複数かけもちしないというルールを設けています。子どもに選ばせることで、続けるモチベーションも上がりますし、親のお財布も守られます（笑）。
下の子の育児用品は新品にこだわりすぎない
2人目育児でお金を賢く使う方法のひとつが、ベビー用品のリユース活用です。上の子のときに使ったベビーグッズをできる限り再利用したり、フリマアプリで状態の良いものを購入したりするだけで、初期費用をかなり抑えられます。
もちろん安全に関わるものや衛生面が気になるものは新品を選びますが、服やおもちゃは中古で十分です。6歳差だと上の子のときのものが少し古くなっていることもあるので、取捨選択しながら上手に活用しています。
まとめ：6歳差育児のお金は「長期計画×早めのスタート」が鉄則
6歳差育児の教育費は、支出期間が長い分、早めに備えを始めることが何より大切です。総額を見て怯えるのではなく、毎月少しずつ積み立てる仕組みをつくることで、不安は確実に小さくなっていきます。
お金の不安が解消されると、育児そのものにもっと集中できるようになります。わが家も完璧な家計管理ができているわけではありませんが、仕組みをつくったことで「なんとかなる」という安心感が生まれました。
お金の不安を抱えているすべての6歳差ママ・パパへ。まず一歩、家計の見直しや積立の仕組みづくりから始めてみてください。
次回は「年の差があっても仲良し！6歳差姉妹の関係づくりで大切にしていること」についてお届けします。お楽しみに！
よくある質問：6歳差育児の教育費について
Q. 教育費はいつから準備し始めるのがよいですか？
A. できる限り早いほどよいです。理想は子どもが生まれた直後から。時間が長いほど積立の1回あたりの金額を小さくできますし、投資を活用する場合は複利効果も期待できます。「まだ先のこと」と思わず、赤ちゃんのうちから準備を始めることをおすすめします。
Q. 学資保険と新NISAどちらがおすすめですか？
A. どちらが正解とは一概に言えません。学資保険は元本割れリスクがない代わりにリターンが小さく、新NISAはリターンが期待できる反面リスクがあります。わが家では学資保険で最低限の教育資金を確保しつつ、新NISAで上乗せを目指すという組み合わせにしています。ご自身の家計状況やリスク許容度に合わせて選ぶのがベストです。
Q. 家計の見直しはどこから始めればいいですか？
A. まずは固定費の見直しからスタートするのがおすすめです。スマホ料金、保険、サブスクリプションサービスの3つを見直すだけで、多くの家庭で毎月数千円〜数万円のねん出が可能です。変動費（食費・外食費など）の節約は継続が難しいことが多いので、固定費を先に整理してから取り組むと効果的です。
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